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安全ガイド

産業用顧客向け 安全ガイド

LG Energy Solutionはお客様の安全を最優先に考え、リチウムイオン電池の誤使用・不適切な取り扱いによる事故を未然に防止するため、本安全ガイドを提供して
います。
本安全ガイドおよび添付の安全ガイド全文を必ずご確認のうえ、遵守してください。
本ガイドは、ESS用バッテリーを除く、LG Energy Solutionのリチウムイオン電池ユニット（セル／モジュール／パック）ならびに、これらを搭載したシステム
（電気自動車、エネルギー貯蔵装置等）の取り扱いおよび使用時に適用されます。

本ガイドは最低限の要求事項を定めたものであり、本ガイドを遵守しなかったことにより発生した製品の損傷、火災、爆発、ならびにそれに伴う人的・物的被害に
ついて、LG Energy Solutionは法的責任を負いません。
必ず添付の安全ガイド全文を遵守してください。

また、本ガイドは製品に関連する環境規制の適用範囲拡大等に伴い、内容が定期的に補足・改訂される場合があります。

1. 主な危険性および注意事項

  • リチウムイオン電池ユニットは大量のエネルギーを蓄えているため、誤使用や不適切な取り扱いにより、火災や爆発の危険があり、重大な人的・財産的被害を引き起こす
    恐れがあります。
  • リチウムイオン電池のセル／モジュールには自己制御機能がないため、必ずバッテリーパックとして使用してください。
  • LGが事前に承認していない用途、またはLGと協議されていない製品にリチウムイオン電池ユニットを使用することは禁止されています。

2. 使用および取り扱い時の注意事項

1. 使用時の注意事項
  • リチウムイオン電池ユニットは、事前に承認された用途のみに使用し、使用前に最新の製品仕様書を十分に理解したうえで遵守してください。
  • 静電気が多い環境での使用は避け、取り扱い時には必ず保護具を着用してください。
  • 取り扱い時に製品を損傷させないよう注意し、（＋）（－）タブ／端子を確認のうえ、正しく使用してください。
2. 充電時の注意事項
  • 充電時は製品仕様および充電マニュアルを厳守し、純正充電器、またはUL／IEC／EC／KC等の公的認証を取得したグローバル標準の充電器を使用してください。
  • 充電中に煙や異臭が発生した場合、または膨張、変色、過熱などの異常が認められた場合は、直ちに充電を中止し、LG Energy Solutionへご連絡ください。
  • 長時間の充電は行わず、満充電後は必ず充電器を取り外してください。
3. 保管時の注意事項
  • 指定された保管条件（温度・湿度、積載段数等）を厳守し、過積載は行わないでください。
  • タブ／端子には絶縁処理を施したうえで保管し、充電器を接続した状態、または満充電・完全放電状態での保管は避けてください。
  • 使用するまで既存の梱包を開封せずに保管し、長期間使用しない場合はシステムから取り外してください。

3. 禁止事項

  • LGの許可なく、製品を分解または改造しないでください。
  • 製品に強い衝撃、圧力、熱を加えたり、水分にさらしたりしないでください。
  • 製品を強制放電しないでください。また、金属物と一緒に保管しないでください。
  • 損傷している、または落下させたバッテリーは使用しないでください。
  • 種類、形式、サイズ、仕様の異なるバッテリー製品を混在させて使用しないでください。

4. リチウムイオンバッテリーパック／システムに関する注意事項

1. バッテリーパック組立時の注意事項
  • 衝撃を受けた、または損傷しているバッテリー、外観損傷、液漏れ、異臭、腐食が認められるバッテリーは、パック製造に使用しないでください。
  • 短絡防止のため、（＋）（－）端子の状態を確認し、正しい向きで接続するとともに、端子が導体に接触しないよう注意してください。
  • 製造元、モデル、または仕様の異なるリチウムイオン電池ユニットを混在させて使用しないでください。
2. バッテリーパック／システム要求事項 バッテリーパック製造業者およびシステム製造業者は、以下の事項を遵守する必要があります。
  • 個別消費者が使用時間の著しく低下したバッテリー、またはEOL（End of Life）に到達したバッテリーを使用しないよう制限してください。
  • バッテリー電圧が最小放電電圧以下に低下した場合、個別消費者が当該製品を再充電または使用しないよう制御してください。
  • LGと協議のうえ合意された文書（チェックシート、製品仕様書等）に記載された内容を遵守し、バッテリーパックに診断機能を搭載してください。
  • LG Energy Solutionは、合意された機能の未搭載または欠落に起因して発生したすべての社外品質問題について、法的責任を負いません。
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